葬儀を安く済ませるには？直葬・公営火葬場・墓を持たない選択まで考えてみた

葬儀のことは、普段あまり考えたくない話です。

でも、52歳になって退職後の生活やエンディングノートを考えるようになると、「自分が亡くなったあと、家族に何を残すか」も少しずつ現実的なテーマになってきました。

私の場合、立派な葬儀をしてほしいという気持ちはあまりありません。むしろ、亡くなった私にたくさんお金を使うより、生きている家族に使ってほしいと思っています。

私は亡くなった自分より、生きている家族にお金を使ってほしい

私の終活の考え方は、かなりシンプルです。

亡くなった自分にお金をかけるより、今を生きている家族にお金を使ってほしい。

たとえば、豪華な祭壇や大きな葬儀にお金を使うくらいなら、孫や子どもに何か買ってあげてほしいです。

子どもにお菓子を買ってあげる方が、私にとっては価値があります。

もちろん、葬儀を大切にしたい人の考えを否定するつもりはありません。人それぞれ、家族それぞれです。

ただ、私自身は「できるだけシンプルでいい」と家族に伝えておきたい。残された人が迷わないように、元気なうちから希望を書いておくことが大事だと思っています。

直葬と公営火葬場を使えば、葬儀費用は抑えやすい

葬儀費用を抑える方法として、私がまず考えているのは直葬（火葬式）です。

通夜や告別式を大きく行わず、搬送・安置・火葬を中心にする形です。宗教儀式や会葬者対応を最小限にできるため、一般的な葬儀より費用を抑えやすいと考えています。

ただし、「15万〜20万円あれば直葬できる」と一般論で言い切るつもりはありません。

私がライフプラン上、とりあえず確保しておきたい葬儀予算が15万〜20万円程度という意味です。

実際の費用は、葬儀会社、搬送距離、安置日数、ドライアイスの回数、火葬場、火葬までの日数などで変わります。だから生前に「総額でいくらになるか」を見積もりで確認しておく必要があります。

公営火葬場では、住民向けに低い料金が設定されている自治体もあります。住民以外の利用では料金が大きく上がる場合もあるため、住んでいる地域の公営火葬場を確認しておくと安心です。

料金は変更される可能性があるため、実際に利用するときは必ず最新の公式情報を確認する必要があります。

私が考えている葬儀を安く済ませる流れ

ここで一度、私が今のところ考えている終活プランを図にすると、こんなイメージです。

これは一般的な葬儀の正式な手順というより、私本人が「こうしておけば家族が迷いにくいかな」と考えている流れです。図中の「一般葬＞直葬」も、具体的な金額比較ではなく費用イメージとして見てください。

家族葬だから安い、とは限らない

葬儀費用で注意したいのは、広告に出ている価格だけで判断しないことです。

国民生活センターは2026年6月3日、「依然として多い葬儀サービスの料金トラブル―『家族葬だから安い』と思っていませんか？―」という注意喚起を出しています。

相談事例では、広告価格より実際の契約金額が大きく上がったケースや、見積書の明細が不十分だったケースが紹介されています。

これは私の考えを補強してくれる情報だと思っています。大事なのは「家族葬」「直葬」という言葉ではなく、何が含まれていて、何が別料金なのか。総額見積もりを確認することです。

葬祭費・埋葬料も確認しておく

加入している健康保険によっては、亡くなったあとに葬祭費・埋葬料などが支給される場合があります。

国民健康保険では、自治体によって葬祭費が支給される場合があります。金額や条件は自治体ごとに異なるため、加入している健康保険の制度を確認しておきましょう。

また、会社員などが加入する健康保険では、協会けんぽの例だと、被保険者が亡くなった場合に埋葬料として5万円が支給される制度があります。被扶養者が亡くなった場合も、家族埋葬料の制度があります。

ただし、加入制度、支給対象、申請者、条件はそれぞれ異なります。

そのため「直葬20万円−5万円＝実質15万円」のようには考えません。使える制度がないか、家族が困らないように確認しておく、くらいの位置づけで考えています。

生活保護と葬祭扶助の実体験

私の親の葬儀では、公的制度を利用した経験があります。

生活保護に関係する葬儀では、制度名として葬祭扶助があります。厚生労働省の生活保護制度では、生活保護の種類の一つとして葬祭費用に対応する葬祭扶助が示されています。また生活保護法でも、火葬または埋葬、死体の運搬、納骨その他葬祭のために必要なものが範囲として示されています。

ただし、これは誰でも無条件に葬儀が無料になる制度ではありません。一定の条件があり、本人や家族の状況、扶養義務者、遺留金品なども関係します。

必要になりそうな場合は、葬儀を進める前に福祉事務所へ確認しておくのが安心です。あとから「思っていた制度と違った」となると、残された家族が困ってしまいます。

墓を持たない選択と合葬墓

私は、墓を新しく持つことにもあまりこだわりがありません。

お墓を持つと、購入費だけでなく、その後の管理や承継の問題も出てきます。子どもに負担を残したくないので、合葬墓や散骨のような選択も現実的に考えています。

合葬墓は、自治体や霊園によって料金、申込資格、記名の有無、管理の考え方が変わります。

「墓を持たない」といっても選択肢はいくつかあるので、将来使う可能性がある場所の公式情報を確認する必要があります。

最後はハワイで散骨してもらいたい

ここは少し笑い話も入りますが、私の希望としては、最後はハワイで散骨してもらいたいと思っています。

ただ、これを実現するにはお金も手続きも必要です。

ハワイ散骨旅行に必要なお金を残してから死なないといけません（笑）。

家族に負担をかけたいわけではありません。むしろ、家族が旅行として楽しめる形にしたい。私のために暗い気持ちでお金を使うより、ハワイで海を見て、少し笑ってくれたらその方がいいです。

ただし、「遺骨を持ってハワイへ行けば自由に海へ散骨できる」という話ではありません。

実際にハワイで散骨する場合は、日本から遺骨を持ち出す際の手続きや航空会社の取り扱い、現地の法律、海域ごとのルールなどを事前に確認する必要があります。実行する段階になったら、現地の専門業者なども含めて改めて調べるつもりです。

今回の記事では、具体的な散骨手順までは扱いません。これは将来的に「ハワイで散骨するには？日本から遺骨を持って行けるのか調べてみた」という別記事にできそうです。

エンディングノートに書いておきたいこと

ここまで考えると、口で言うだけでは足りないなと思います。

家族が判断に迷わないように、エンディングノートには次のようなことを書いておきたいです。

• 葬儀は直葬を希望すること
• 通夜・告別式・戒名は必要ないと考えていること
• 公営火葬場を候補にしてよいこと
• 葬祭費・埋葬料など、使える制度を確認してほしいこと
• 墓は新しく作らなくてよいこと
• 可能ならハワイ散骨を希望すること
• ただし、家族の負担になるなら無理に実行しなくてよいこと

大事なのは、私の希望で家族を縛らないことです。

「できればこうしてほしい。でも、家族が困るなら無理しなくていい」くらいの温度感で残しておきたいです。

まとめ：葬儀は安さだけでなく、家族が迷わないことも大事

葬儀を安く済ませるには、直葬、公営火葬場、葬祭費、合葬墓など、いくつかの選択肢があります。

ただ、私にとって一番大事なのは、単に安くすることではありません。

亡くなった自分にお金をかけすぎず、生きている家族にお金と時間を残すこと。そして、家族が判断に迷わないように、元気なうちから自分の考えを残しておくことです。

葬儀はシンプルでいい。墓も無理に作らなくていい。残ったお金は家族のために使ってほしい。

今の私の終活観は、そんな感じです。